【プレスリリース】全国3時点調査で判明 青少年の健康行動における社会経済格差 COVID-19収束後、朝食は再燃、身体活動は残存

喜屋武 享 准教授と名桜大学の高倉 実 教授（琉球大学名誉教授）は、日本全国の12〜18歳の青少年を対象にした「全国子ども・若者スポーツライフ調査（(公財)笹川スポーツ財団）」の公開情報を用い、COVID-19流行前（2019年）・流行中（2021年）・流行後（2023年）の3時点における健康行動を比較しました。その結果、身体活動・朝食摂取・スクリーンタイム・睡眠・排便といった基本的な健康行動において社会経済格差が異なる形で影響を及ぼすことを明らかにしました。

　本研究成果は、国際学術誌 Environmental Health and Preventive Medicine に掲載されました。

＜発表のポイント＞

• 日本の青少年を対象に、COVID-19前・中・後の3時点データで社会経済格差を検証した初めての研究。
• 身体活動：低所得層での実施不足が流行中に顕著化し、流行後も持続。
• 朝食摂取：流行中に格差がほぼ消失したが、流行後には格差が再燃。
• スクリーンタイム：低所得層で長時間化が進み、格差が拡大。
• 睡眠・排便：3時点を通じて明確な格差は確認されず。
• 格差の再燃や収束を曲線的な変化（quadratic trend）として統計的に確認したことが、本研究の重要な新規性。
• 社会経済格差は一時的に縮小しても再び拡大しうることを示し、継続的モニタリングと政策的対応の必要性を示唆。

喜屋武は「こうした社会経済格差の変化を継続的にモニタリングし、得られた知見をエビデンスとして政策決定に反映させていくことが重要。」とコメントしています。
本研究成果は、2025年9月に、国際学術誌「Environmental Health and Preventive Medicine」に掲載されました。

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